最終更新日 2021年1月30日
前回記事、「日本でエアラインパイロットになるには」の続編です。
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防衛大学校へ進学して自衛隊のパイロットになる。その後民間へ。
自衛隊のパイロットから民間のエアラインへ就職する方法もあり、割愛制度と呼ばれています。あいにく詳細は分かりませんが、特に戦闘機のパイロットなどは肉体的にも非常に厳しい環境での任務になるので、ピークの年齢が若く、その後は指導的立場へと進んでいくそうですが、飛行機に乗り続けたい人はこの制度を利用して民間のエアラインへと転職するケースがあるようです。
私立大学のパイロット養成コースに進学する。
私立大学のパイロット養成学科へ進学し、ライセンスを取得して航空会社へ就職する方法です。最近大学のパイロット養成コースも増えてきており、この道からエアラインパイロットになる人増えてきています。それまでは自社養成や航空大学校くらいしか日本でエアラインパイロットになる道はありませんでしたから、より多くの人に門戸が開かれたかたちです。
自社養成や航空大学校、防衛大学校と異なり、お金を払って訓練するお客様なわけですから、訓練施設などの環境は良いといえます。ただし、ビジネスとして成り立っているせいか厳しい環境での教育ではないので、訓練生の仕上がり具合にはバラツキがあるようで、卒業しても大手エアラインへ就職できる保証はありません。
奨学金制度もあるようですが、訓練費用は自己負担になりますので2000万円以上の学費がかかり、万人向けとはいえません。卒業後は航空会社採用試験を受ける必要がありますが、この学費をペイさせるには大手エアラインへの就職がカギになりそうです。
自費で国内外でライセンスを取得して、採用試験に合格する。
自費で必要なライセンスを取得して、パイロットとして仕事をする方法です。国内・海外には多数のフライトスクールやパイロットスクールがあります。訓練費用は日本であれば1500万円程度、海外であれば場所によってもう少し少ない費用でライセンスを取得できるようです。
ただし、この方法で免許を取得してきてもJAL・ANAのような大手エアラインに就職することは現段階においては、ほぼ不可能です。
ライセンサーの採用は限られていますし、技量も採用基準に満たないことが多いでしょう。（自社養成や航空大学校の訓練は厳しく、そこに合格した訓練生でさえ１割程度は訓練中止になってしまいます。）LCCなどではライセンサーの採用がメインですが、応募には数千時間の飛行経験が必要な場合が多く、世界でもこの飛行時間、とくにジェット旅客機での飛行時間をいかに稼いで有利な条件で就職できるようにするかの競争が激しくなっています。小型機の経験しか無いライセンサーがジェット機の飛行時間をためるのは至難の業で自費では到底不可能な金額になるので就職してフライトをしながら飛行時間を稼ぐしかないのですが、その飛行時間が無いと就職できないのです。
ただし、卒業後にはライセンスを取得できるので、頑張って就職先を見つけられればLCCや航空機使用事業を中心に活躍の場がありそうです。
まずは大学進学を考えましょう
以上のことから、日本でエアラインパイロットになるには、まず大学へ進学し、自社養成、航空大学校を目指すのが一番のおススメです。
”今日なし得ることに全力をつくせ。しからば明日は一段の進歩あらん。”
－ アイザック・ニュートン － （英国の物理学者・数学者）